諸君、私はNHKが嫌いだ。
放送法64条を盾に、受信契約を締結しようと躍起になるところまではまあいい。
だが我が家のように確固たる信念の元で「ありとあらゆるNHKの放送を受信できる機器」を排除し、NHK受信契約の法的義務を負わない家庭にまでズカズカと押し掛けインターホンを連打し、まるで契約していないことが悪であり脱法行為であるかのような口調で契約締結を迫らんとする姿勢は全くもって解せぬ。
いやだからうちに来られても、テレビもチューナー付きパソコンもワンセグも「物理的に」存在していないんだよ、 #NHK の集金人さん？ pic.twitter.com/UFaTZPvsDT
— fc2104＠はてなブログ＆ユーチューブ開店休業中 (@fc2104) 2021年5月12日
そんな憎きNHKから、この度ラブレターを頂戴いたしました。
NHKからのラブレター
普段、NHKから起こされるアクションといえば、前述の通りアポもなくインターホンを連打されることと同時に、もし不在だった場合は宅配便の不在通知のような紙切れがポストに投函されることぐらいです。
しかしながら今回はいつものパターンと少し違いました。
「特別あて所配達」なる、宛名なしでも住所のみで書類を配達するNHKの犬に成り下がった郵便局の画期的なサービスを利用して届けられた封書でした。そもそもこの特別あて所配達なんて、NHKがターゲットから受信料を強奪すべく裁判を起こす時くらいしか使い道のないサービスではないかと思い込んでいたのですが、まさか自分にも縁があるなんて･･･
いやいやまだこの封書が裁判だの督促状だのと決まったわけではありません。根本的に我が家はNHKから（受信料を徴収できないという意味で）目の敵にされることはあれど、督促や裁判を起こされる立場にはないです。堂々と中を確認しましょう。
ラブレターの中身
結論から言えば、今回のラブレターは「NHKの契約をしてね（ハート）」というお願いの封書でした。
しかしながら納得できません。お願いベースの書面のはずなのに、なぜ督促状のごとく返送期限をデカデカと強調しているのか。
とはいえ細かい部分にまでよくよく目を通すと、申し訳程度に添えられた一文の存在に気付きます。
じゃあ我が家の場合は返送しなくて良いんだね。
そもそもこれまで幾度となく訪問員に対し、我が家には放送法で定める受信機器を有していないことを伝えてきました。にも関わらずこのような特別あて所配達などという手法を使ってまでしてラブレターを送りつけられること自体が不愉快極まりないです。どうにかして今後このような封書を送りつけて来ぬよう対策を講じてもらいたい･･･ところですが。
なんということでしょう。どこにもクレームの送り先が記されていません。
徴収することに関しての連絡先は記載されているのに、徴収しないことに関する連絡先は細かい文字を隅々まで読んでもどこにも記載されていないのです。唯一近い内容としては「受信契約を解約する場合」のみ･･･いやだからそもそも契約する立場にないんだってば。
あともう1つ気になった事がありました。先ほどの画像を再掲します。
「NHKよりダイレクトメールをお送りさせていただきましたが」
･･･ダイレクトメール？
これがNHK流のDMらしい
暫く思い返してみても、NHKからダイレクトメールなんてものを受け取った記憶がありません。そもそもダイレクトメールを送れるならば相手の名前が分かっているはずで、今回のように特別あて所配達なる手法を取らずともラブレターを送信できたはずです。
じゃあNHKの言う「ダイレクトメール」とは何なのか。答えは普段ポストに投函されるチラシを古紙収集用に溜めていた紙ごみの中にありました。
これがNHKの言う「ダイレクトメール」らしい。
どうみてもポストに直接投函される都民共済などのチラシとほぼ同レベルの、宛名を特別指定しないタイプの代物（写真では分かりにくいですが封書ですらない）にしか見えませんが、「NHKが送り主の何か」の時点で消去法ではこれしか残りませんでした。
まあでも天下のNHK様がダイレクトメールと仰るのだから、これでもダイレクトメールなのでしょう。宛名を指定しない時点でどこが「ダイレクト＝直接」なんだか。。。
今更ながら一応中を確認してみましたが、文面こそ違えど書いている内容としては今回送りつけられた特別あて所配達と同一といって差し支えないものでした。写真に撮っていませんが、手続き用の受信契約書が同封されているところまで全く同じ。
ということは･･･？
やっぱり返送の必要がなかった代物ではないか！
（結果論とはいえ）返送の必要がない（自称）ダイレクトメールを送り付けられて返送しなかった結果、今回のような特別あて所配達で再び受信契約書を送りつけてくる・しかも今回は返送期日まで明記しているというあくどさが反感を買う要因の1つなんだぞNHKよ。
でもこのパターンだとまた後日何かしらの封書が送りつけられるんだろうな。いい加減「放送法に定める受信機器を有していない家庭」をリスト化したうえで封書の配送対象外にしてくれないだろうか、いや無い（反語）
まとめにかえて
天下のNHK様は現在、NHKの受信機器を持たないインターネットのみの利用者からも将来的には受信料を徴収しようと目論んでいるのではないか、と筆者含め一部から警戒されています。公には「現在、インターネットだけを見ている人から受信料をいただくことは考えていません」と説明しているようですが、果たしてどこまで信用して良いものやら･･･？
NHK、今後のネット受信料の徴収は「視野にも入っていない」。来年度の受信料値下げについても言及（PHILE WEB） - Yahoo!ニュース
「NHKがこれまで主に放送で果たしてきた役割を、これまで以上に、インターネットを通じて果たしていく必要があると考えています」と述べた。
そうした中、インターネットサービスを拡充していくにあたり、ネット利用者から受信料を徴収する可能性について、前田会長は「受信料制度については、我々が勝手に決められる問題ではありません。現在、インターネットだけを見ている人から受信料をいただくことは考えていません」と説明。
今後についても「視野にも入っていない」と続け、「社会実証をして何かお金を取りたいと言っているわけではなく、社会実証は実態がどうなっているかを調べようということです。お金をいただくのが目的ではありません」とした。
（以上、上記Yahoo!ニュース本文より引用）
冒頭からここまで日本国憲法で定める言論の自由を盾に好き放題書いてきましたが、一応、天下のNHK様の逆鱗に触れぬよう、最後にお約束として書いておきましょう。
「※上記には一部誇張表現が含まれています。」
少々気に障る過激な表現があったとしても、あくまでも誇張表現だから「天下のNHKに逆らうこんなクソみたいな文章を垂れ流すネットのみ利用者からも受信料を取り立ててやるゥゥゥ！」みたいな暴挙には出ないでね、NHKさん♪
